再発性膣カンジダ症に対する患者と医療者の視点

Ford T, Ziebland S, Tonkin-Crine S, Hayward G, McNiven A. 'It's not just thrush, it's recurrent thrush': a qualitative study of patient and clinician perspectives on diagnosing recurrent vulvovaginal candidiasis. Br J Gen Pract. 2026 Jun 1:BJGP.2025.0437. doi: 10.3399/BJGP.2025.0437. 

背景：既存の定性調査によると、プライマリケアにおける再発性外陰膣カンジダ症の診断プロセスに対する患者の不満が報告されている。この不満は、診断の遅延とガイドラインに関する臨床医の認識不足に起因している。

目的：英国のプライマリケアにおける再発性カンジダ症の診断プロセスについて、患者と医療従事者がどのように経験し、認識しているかを理解し、診断経路、臨床面談、患者体験を改善するために何が学べるかを明らかにすること。

研究デザインとセッティング：再発性外陰膣カンジダ症の患者の経験と、医療従事者がケアを提供する際の視点に関する質的研究を実施した。

方法：再発性カンジダ症を自認する32名と、イングランドのプライマリケアおよび性感染症医療サービスに従事する医療従事者25名を対象に、定性的なインタビューを実施した。データは、内省的テーマ分析を用いて分析し、データセット全体およびデータセット内のテーマを抽出した。その後、候補者フレームワークを適用し、診断および治療へのアクセスに関する知見を解釈した。患者および一般市民の参加は、トピックガイドの開発および結果の解釈に役立った。

結果：再発性カンジダ症に対する期待、認識、理解の違いにより、患者は診断経路において機会を逸したと感じていた。患者とプライマリケア専門家が再発性カンジダ症を特定する診断プロセスは、候補の特定、サービスの利用と透過性、サービスへの（再）受診、判定、および提案と抵抗という候補フレームワークの段階を通して提示される。

結論：診断は、再発パターンの特定、再発の記録、検査の実施、検査結果の解釈、そして治療方針を定めるための診断名の形成といった複雑なプロセスであることが認識された。本稿では、臨床現場における示唆について述べる。

感想

かなり綿密にデザインされた質的研究です。

本文中に合った再発性膣カンジダ症を診る医療者への推奨事項です。

再発性および持続性の症状について患者に尋ねる：1年間にカンジダ症が疑われるエピソードを何回経験したか、エピソードの合間に症状が治まるかどうかを尋ねる。

診察前に自己治療について尋ねる：自己治療が検査結果にどのような影響を与えるかを説明し、検査前に自己治療をしないように患者に促す。

患者主導の自己採取検査を提供する：自己採取検査の手順を支援し、症状が活発な時（治療前）に自宅で採取し、検査のために採取した綿棒をクリニックに返却するよう患者に説明する。

診断基準を説明する：12か月以内に2回の綿棒検査でカンジダ症を確定診断する必要があることを明確に伝える。

現在の検査の限界を認識する：綿棒検査では、問題の原因ではないカンジダ症が検出される可能性があることを説明する

再発性外陰膣症状のあるすべての患者に検査を実施し、考えられるすべての鑑別診断を考慮する。

外陰部のかゆみを引き起こす他の疾患について患者に教育する：医師と患者が協力して根本原因を見つけるのを支援する

家庭医療診療所の関係性インフラストラクチャ

 Dakin FH, Meier N, Ladds E, et al. Teamwork and relational infrastructure: a qualitative study of modern UK general practice. Br J Gen Pract. 2026 May 28;76(767):e464-e478. https://doi.org/10.3399/BJGP.2025.0603

背景

現代の家庭医療における臨床スタッフとサポートスタッフは、業務量が多く、常に変化し、断続的に危機が発生する状況下で、対面診療とデジタル診療の両方の形態を駆使して、質の高い安全な医療を提供する必要がある。このような環境に対応するには、認知的にも感情的にも大きな負担がかかり、複雑なチームワークが求められる。そのため、スタッフの士気は低下しがちで、離職率も高くなる可能性がある。

目的

現代の英国における家庭医療の状況が、スタッフの幸福感やチームワークにどのように影響するかを理解し、職場文化のこれらの側面を改善する方法についての理解を深めること。

研究デザインとセッティング

イングランド、ウェールズ、スコットランドにまたがる10の家庭医療診療所を対象とした複数拠点での事例研究

方法

事例研究を作成するために、民族誌的観察、インタビュー、フォーカスグループなど、複数の質的手法を用いた。まず、理論構築に焦点を当てた2つの実践事例について、詳細な縦断的事例研究を実施し、それを他の8つのより焦点を絞った事例研究と比較した。分析は、心理的安全性、関係性調整、注意基盤など、組織研究の理論に基づいている。

結果

従業員の幸福度と効果的なチームワークは、良好なチーム関係に依存していた。こうした関係が重視され、育まれている組織（つまり、強固な関係基盤を持つ組織）は、チーム関係が積極的に育まれていない組織に比べて、チーム意識が強く、業務の調整が円滑で、従業員の全体的な幸福度が高いことが明らかになった。従業員間の関係は、様々な個々の行動と組織のルーチンを通じて構築され、維持されていた。

結論

本研究では、チームの関係性、コミュニケーション、および連携を改善する可能性のある「関係性インフラストラクチャ」のいくつかの要素を特定しました。これは、変化や危機に耐える実践の回復力を高める可能性もあります。

感想

アブストだけ読むと、そんなもんかーという感じですが、本文読むととても面白いです。
筆者たちの言う「関係性インフラ」が高い職場では、「そこにはある種の忠誠心がありました。皆、長く勤めていたため、家族のような感覚を抱いていました。」「まるで同じ目標に向かって一緒に努力しているような感覚です。」「彼が助けを得られたのは嬉しいです。私が一人でやったと思わないでください。みんなでやったんです。それぞれが役割分担をしています。 […]私たちは互いを尊重し合っています。建物全体が一つのチームとして機能しているんです。」という発言が見られます。

一方、関係性インフラが低い職場では、「同じ人が何度も何度も在宅勤務に行って、責任者は私たちの2倍の給料をもらっている。私は受付に出るべきなんだけど、オンライン相談が多すぎるんだ。」「組織階層は2層に分かれていました。最上位には臨床医がいて、下位層は事務と受付です。事務部門はサポート体制がやや弱く、チーム意識も低く、繋がりも希薄です。彼らは診療の中核を担う存在とは見なされていませんでした。」という発言が見られます。

関係性インフラに貢献する要因として、オープンな対話とリーダーシップ以外にも、研修をしっかりしているという組織文化も上がりました。一方で、関係性が強すぎて阻害されてしまうスタッフがいるというマイナス面もありました。

今自分がしている研究とも密接に関係する知見で、素晴らしい論文でした。

若者を対象としたデジタル世界でのヘルス介入

Partridge SR, Todd AR, Redfern J, Dogra S, Wang E, Akinsanya BT, Raeside R, Jia S. Adolescent obesity in the digital age: navigating risks and opportunities. Lancet Digit Health. 2026 May 8:101006. https://doi.org/10.1016/j.landig.2026.101006

思春期肥満の有病率は世界的に上昇しており、その背景には、食品マーケティング、建築環境の不平等、社会経済的不利といった構造的・商業的健康決定要因に加え、デジタル化が進む環境も影響している。デジタル技術は肥満予防に拡張可能な機会を提供するものの、これまでの介入策のほとんどは焦点が狭く、体重中心であり、思春期の若者の生活実態に十分に統合されていない。本総説では、特に栄養と食品システムの観点から、思春期肥満予防を目的としたデジタルヘルス介入策の設計、実施、評価に関するエビデンスを統合する。本稿では、以下の4つの主要分野を検討する。すなわち、現在のデジタル介入策の有効性の低さ、デジタルエコシステムを形成する商業的・アルゴリズム的圧力、思春期の若者との有意義なデジタル介入策の共同創造の重要性、そしてデジタル介入策をより広範な医療システムに組み込む必要性である。思春期の若者の生活経験をよりよく反映する枠組みを評価する必要がある。青少年の肥満予防に効果をもたらすためには、デジタル介入策を青少年と共に、そして青少年のために開発し、複数の分野に統合し、体重だけでなく、参加度、幸福度、そして健康の構造的、商業的、デジタル的決定要因の相互作用を含む指標を用いて評価する必要がある。

感想

本文中より引用

「ソーシャルメディアなどのデジタルプラットフォームは、若者にとって自立と意思決定を経験する最も初期の機会の一つとなっている。デジタル空間では、学校など大人の監督下にある家庭以外の環境とは異なり、若者は大人の監視を受けずに探求し、行動し、信念やコミュニティを形成することができる。この自立性は、オンライン空間で発信されるメッセージが強い影響力とプレッシャーを与える要因となっている。自律性を制限するような父権主義的なデジタルヘルス介入は、オンラインプラットフォームの影響から若者を守りたいという狙いとは逆に、若者をそのオンラインプラットフォームに安らぎを求めるように仕向ける可能性がある。

ソーシャルメディアは、相反するデジタルメッセージを発信し、達成不可能な体型やファストフードのマーケティングを通じて、過食や拒食といった不健康な食生活の過剰消費を助長している。アルゴリズムは、エンゲージメントの高いコンテンツを優先することで、こうした相反する理想を誇張している。このようなコンテンツに触れることで、青少年は一方の理想を拒否し、有害なデジタルコミュニティに参加し、他の不健康な行動を助長する可能性がある。さらに、若い世代がデジタル環境に浸って育つと、不健康な食生活が当たり前になり、オンラインで容易にアクセスできるようになる。」

というわけで、若者向けの介入を考える際に、SNS等の影響を考えるのは避けられないということなのですね。

島根大学総合医療センターの取り組み

 Sakaguchi, K., Endo, T., Shiraishi, Y. et al. A Decentralized, Academically Integrated Training Model for Rural General Practice in Japan: A Descriptive Program Evaluation. J GEN INTERN MED (2026). https://doi.org/10.1007/s11606-026-10469-5

背景

世界的に地方の医師不足は続いており、専門家同士の孤立が大きな障壁となっている。従来のインセンティブ制度は、医師の長期的な定着には限定的な効果しか示していない。

標的

島根大学総合医療センター（SGMC）における分散型で学術的に統合された研修モデルを説明し、採用と定着の成果を評価する。

設定

島根県は、日本の農村部であり、高齢化が進んでいる地域である。

参加者

一般診療研修医42名（2018年～2025年）。

プログラム概要

SGMCは、県全体を対象とした「ニューラルGPネットワーク」と呼ばれる実践共同体と、SlackとZoomを活用した「バーチャルオフィス」を構築した。研修医たちは、地域の医療チームで長期的な地方医療実習を修了した。

プログラム評価

年間採用率は専門研修医の平均15.8%で、全国平均（2.6%、P  < 0.001）を大幅に上回った。2026年1月時点で、88.1%（37/42）が都道府県ネットワークに留まり、日本の地方の推定値（約50%）を上回った。バーチャルオフィスは26,787件のメッセージと6,803個のファイルを生成した（2024年2月～2025年1月）。2021年以降、提携機関は58件の英語論文を発表した。

議論

8年以上にわたり、デジタルネットワークと長期的な研修を統合したこのハイブリッドモデルは、高い人材安定性と関連付けられており、地方のプライマリーケアを強化するための有望なアプローチであることを示している。

感想

これだけ質の高いプログラムを運営していると、descriptionだけでJGIM載るのだなと感動しました。真似したいですよねー。できるかな。

患者安全に関与する5つの要因

Fornara O, Ekblad S, Fernholm R, Nemlander E. Learning from patient safety incidents in primary care: a Swedish mixed-methods study. BJGP Open. 28 May 2026; BJGPO.2026.0063.  https://doi.org/10.3399/BJGPO.2026.0063

背景

プライマリケア医は、鑑別診断が困難な症状や変化する症状を管理する際に、時間的制約や診断の不確実性に直面することが多い。このような状況下では、臨床的、組織的、コミュニケーション上の要因が相互に作用することで、患者安全に関するインシデントが発生する可能性がある。しかし、報告されたインシデントが現場でどのように解釈され、組織改善に反映されるかについては、ほとんど知られていない。

目的
スウェーデンのプライマリケアにおける患者安全に関する報告事例を調査し、その要因を特定し、インシデント分析が組織学習と患者安全の改善にどのように役立つかを探る。

研究デザインとセッティング：
スウェーデンのストックホルム地域における混合研究法を用いた研究。税金で運営される国民皆保険制度内のプライマリケアセンターからのインシデントレポートを使用。

方法：
構造化されたインシデントレビューフォームから主要な変数を記述統計で要約した。寄与要因と組織学習に関する自由記述データは、BraunとClarkeの6段階アプローチに従った内省的テーマ分析を用いて分析した。

結果：
34の施設から合計696件のインシデント報告が収集された。インシデントのほとんどは回避可能と判断され（71％）、37％は診断の遅れが原因であった。寄与要因として、職員関連要因、患者関連要因、職場環境、管理プロセス、ケアの境界を越えた連携という5つのグループが特定された。報告された学習および改善策は、これらの要因をほぼ反映しており、継続的な教育と監督、より明確なフォローアップ手順、継続性と人員配置の改善、セーフティネットと患者参加の強化、医療提供者間のより迅速なコミュニケーションなどが含まれていた。

結論
インシデント報告は、プライマリケアにおけるフォローアップ、コミュニケーション、組織プロセスにおける繰り返し発生する脆弱性を浮き彫りにしている。定期的な地域レベルでの見直しは、組織的な学習を促進し、プライマリケアにおける患者安全を向上させるための実践的な対策に役立つ。

感想

結果としてはまあそうかという感じですが、公的データを用いてこういう混合研究ができるのは素晴らしいことだと思います。

腰痛に対する過剰検査に至る医師の意思決定を理解する

Jasaui Y, Mortazhejri S, Ruzycki SM, et al.  Drivers of unnecessary diagnostic imaging for uncomplicated low back pain among family physicians: a theory-informed qualitative study, Fam Pract. 43(3). June 2026, cmag029, https://doi.org/10.1093/fampra/cmag029

背景

主要な学会のガイドラインの大半は、重篤な疾患を示唆する症状を伴わない単純性腰痛（LBP）に対する画像診断は患者に利益をもたらさないため、推奨していない。にもかかわらず、単純性腰痛に対する画像診断は依然として広く行われており、過剰診断、過剰治療、そして医療費の増加につながっている。

目的

この質的研究の目的は、フレームワークを用いて、当該地域における家庭医が合併症のない腰痛に対して画像診断を指示する際の意思決定に影響を与える要因を厳密に理解することであった。

デザインとセッティング

この質的研究では、理論的ドメインフレームワーク（Theoretical Domains Framework：TDF）を用いて、カナダのアルバータ州の家庭医に対する半構造化面接を設計・分析し、合併症のない腰痛に対する画像診断の要因を調査した。

方法

アルバータ州の家庭医は、州の医師向けニュースレターを通じて、半構造化された個別インタビューへの参加者として募集された。研究チームは演繹的コーディングの後、コーディングされたテキストの各セクションについて信念ステートメントを作成し、各信念ステートメントのグループを説明する帰納的テーマを作成した。私たちは、事前に定義された基準を使用して、合併症のない腰痛に対する画像診断の指示における重要な障壁または促進要因となることが予想されるテーマを特定した。

結果

13回のインタビュー後、データ飽和が達成された。合併症のない腰痛に対する不必要な画像診断に関連する主要なテーマは5つあった。結果に関する信念、スキル、環境的状況とリソース、社会的影響、そして強化である。参加者は、重要な診断を見落としていないことを確認するために画像診断を利用していた。参加者は患者との治療関係を維持する必要性も考慮していたが、ほとんどの参加者は、不必要な画像診断を用いなくてもそれが可能だと感じていた。

結論

合併症のない腰痛における不必要な画像診断を減らすための介入策は、単に推奨事項を提供するだけでなく、医師が深刻な診断を見落とすことへの不安に対処するべきである。

感想

TDFは、人の行動に影響を与える要因を包括的に分析する14のドメインからなるフレームワークとのことです。このフレームワークを用いて分析したところ、14のうちの5つのドメイン（結果に示した通り。強化(reinforcement)とは、行動の継続や変化を増強または維持するフィードバックや結果のことです）が今回のRQの説明に適しているとなった、という流れです。結果はまあそうだよなという感じで、重大な病気を見落としたくないし、患者も検査を希望しているし、検査できちゃうし…ということで不必要な画像検査が起こってしまうというのは納得できます。

CFP 2025年のトップ研究

Moe SS, Perry D, Thomas BS, et al. Top studies of 2025 relevant to primary care. Can Fam Pract. 2026; 72(5): 308-312. https://doi.org/10.46747/cfp.7205308

毎年恒例ですね。

・就寝前に血圧降下剤を服用することは安全であるが、日中に服用した場合と比較して心血管疾患のリスクを低減する効果はない。

・チルゼパチド（マンジャロ）はセマグルチド（リベルサス、ウゴービ、オゼンピック）よりも体重減少率が高い（20%対14%）。副作用による投与中止はセマグルチドの方が多かったが、注射部位反応はチルゼパチドの方が多かった。

・心筋梗塞を起こした患者で、β遮断薬はLVEFが40～49％の場合に心血管イベントを減少させるが、LVEFが50％以上の場合には効果がない。

・細菌性膣炎と診断された女性の男性パートナーに、経口メトロニダゾールと局所クリンダマイシンを併用投与することで、再発リスクを軽減できる可能性がある。（NNT=4)

・皮膚手術後6時間後に傷口を水で濡らしても、48時間傷口を乾燥させた場合と比べて、7～14日後の感染、出血、皮下出血の増加や、6ヶ月後の傷の悪化は起こらない可能性がある。

・血圧測定において、周囲の騒音はおそらく問題にならないが、腕の位置は重要である。患者の腕は机の上に置き、カフの中央が心臓と同じ高さになるようにすべきである。

・7.5mgのミルタザピンを服用した高齢者の37%が4週間後に睡眠の改善を示したのに対し、プラセボを服用した高齢者では20%にとどまった。副作用による服用中止率はミルタザピン群の方が高かった（22%vs3%）。

・動脈硬化症などの心血管疾患リスクが非常に高い患者において、エボロクマブ(PCSK-9)はプラセボと比較して主要心血管イベントを減少させる(6.2% vs 8.0%)。リスクの低い患者におけるエビデンスは不足している。

・2型糖尿病の高リスク患者において、経口セマグルチドは主要な心血管イベントを減少させた。また、新たなエビデンスは、代謝性脂肪性肝炎（MASH）の改善には皮下投与のセマグルチドが、駆出率が保たれた心不全患者における心不全イベントの減少にはチルゼパチドが有効であることを示唆している。