汲汲搬送サービスにおける家庭医の役割

 Burrell A, Booker M. GP roles in emergency ambulance services in the UK: a qualitative realist study. Br J Gen Pract. 2026 Nov 2. doi:10.3399/BJGP.2026.0105.

背景

救急医療サービスへの需要は増加している。救急搬送サービス（Emergency Ambulance Services：EAS）に家庭医を活用することは、救急外来への回避可能な搬送を減らし、緊急度の高い患者への対応に救急車を確保するうえで有効である可能性がある。しかし、英国における救急搬送サービスでの家庭医の役割や活動モデルに関するエビデンスは限られている。

目的

救急搬送サービスにおける家庭医の現在の配置・活動状況を記述し、その役割を説明する暫定的な理論モデルを構築することを目的とした。

研究デザインとセッティング

英国全土において、救急搬送サービスで働く家庭医について詳細な知識や経験を有する専門職を対象とした、質的リアリスト・インタビュー研究である。

方法

救急搬送サービスを運営する各組織の研究開発チームを通じて、研究参加候補者を特定し、参加を依頼した。研究チームが質問項目を作成し、試行したうえで改良した半構造化インタビューを実施した。27人の参加者にオンラインでインタビューを行った。データ分析にはリアリスト・アプローチを採用し、救急搬送サービスにおける家庭医の役割が、どのような状況で、どのようなメカニズムを通じて、意図された成果を生み出すのかを検討した。

結果

家庭医の主な役割は、最初にアルゴリズムに基づくトリアージが行われた後、より高度な遠隔患者評価を実施し、最も適切なレベルの医療につなげることであった。個々の患者に対する臨床的対応を最適化するだけでなく、緊急度の高い患者に迅速に対応できるよう、救急搬送資源を確保するという医療システム全体に関わる役割も果たしていた。家庭医によるトリアージの背景にあるメカニズムについては、既存の中範囲理論（における「リスクの個別化」という概念を用いて検討した。これは、組織として許容するリスクの考え方を、個々の患者への対応に反映させるプロセスである。このプロセスによって、救急搬送サービスは、より「踏み込んだ」判断を行うことが可能になる。具体的には、救急搬送を行わない判断、救急搬送以外の代替手段を選択する判断、あるいは緊急度の低い対応を選択する判断などである。家庭医がこうした判断を効果的に行える理由として、経験豊富な医師としての立場、幅広い臨床知識と経験、リスクや不確実性に対する対応力、ガイドラインの範囲を超えて柔軟に診療する能力、診察・コミュニケーション能力、そして医療システム全体への理解が挙げられた。

結論

救急搬送サービスにおける家庭医は、組織としてのリスク管理や資源管理の方針を個々の患者に応じて調整することによって、患者個人と医療システム全体の双方に貢献している。

How this fits in

救急搬送サービスへの需要は増加し続けており、その多くは家庭医によって対応できる可能性がある。救急搬送サービスに家庭医を活用することで、回避可能な救急外来への搬送を減らし、地域で患者に対応することが可能になる。現在、英国では5つの救急搬送サービスが家庭医を配置しており、個々の患者に最も適切な医療を提供すると同時に、救急搬送資源を確保するという2つの目的を担っている。家庭医は、組織としてのリスクの考え方を個々の患者の状況に応じて調整することによって、この役割を果たすことができる。その結果、救急搬送サービスは、より踏み込んだ判断を行うことが可能になる。

感想

英国の制度の勉強にもなりましたが、家庭医が救急、特に適正な医療資源配分とdispositionに役割を発揮できるというのは、日本でもコンテクストは異なりますがそうだろうなとは思います。病院家庭医は日常的にER業務をしていると思いますが、診療所家庭医が救急に関わるような体制づくりはもっと求められるのではないかと思っています。

医師である患者を診る家庭医の経験

 Hettiarachchi D, Bradfield O, Tayal A, Bismark M. "It does feel different when you're seeing a colleague": a qualitative study of general practitioners' experiences of treating doctor-patients. Br J Gen Pract. 2026 Nov 2. doi:10.3399/BJGP.2026.0043.

背景

医師は、一般職業人口と比較して、バーンアウト、自殺、物質使用に関する問題の割合が高く、医療を受ける際にも多くの障壁に直面している。先行研究では、医師を患者として診療する際の指針を改善する必要性が指摘されている。

目的

医師である患者を診療する家庭医の経験を探索し、医師の健康を改善するための投資、政策、研修の取り組みに役立つ知見を明らかにすることを目的とした。

研究デザインとセッティング

オーストラリアの家庭医22人を対象とした質的研究である。

方法

半構造化個別インタビューを実施し、逐語録を作成した。分析にはリフレクシブ・テーマ分析を用いた。

結果

5つのテーマが抽出された。

第一に、医師である患者が医療を受ける際の障壁には、実務的、職業的、心理的なものがある。

第二に、医師である患者の専門知識に配慮して診療を調整し、専門職としての境界を維持しながら、丁寧な診療を行い、互いの期待を明確にすることで、これらの障壁を軽減できる可能性がある。

第三に、義務的な報告が必要となることはまれである。義務的な報告は、健康上の問題を抱える医師の回復を支援する場合がある一方で、治療的関係を損なう可能性もある。

第四に、医師の間で家庭医による診療の価値を認め、かかりつけ医の役割を明確に定義するとともに、医師が援助を求めることを当たり前のこととして受け入れる文化を育むことで、医師が継続的に家庭医の診療を受けることを促進できる。

第五に、医師である患者を診療することは、家庭医にとって非常にやりがいのある経験となり得る。

結論

医師を取り巻く職業環境がますます複雑化し、さまざまな課題に直面するなかで、医師自身の健康を優先し、適切なタイミングで援助を求めることを促進する必要がある。家庭医は、同僚である医師に対して支援的なケアを提供するうえで、独自の重要な役割を担っている。家庭医が医師である患者を効果的に診療し、医事法務上の複雑な問題に対応できるようにするためには、支援体制の整備と文化的な変革が必要である。

感想

単にどうやって診察しているかだけではなく、システムと文化の変革まで射程に入れているという点で、深く分析されている、とてもいい論文だと思います。

在宅での処方の複雑さと医師の負担感

 Masumoto S, Nakayama G, Sun Y, Ishii M, Nin S, Inaba T, et al. Excessive polypharmacy and complicated medication regimen are associated with physicians' perceived burden in home healthcare: a multicenter cross-sectional study. Fam Pract. 2026;43(6):cmag079. doi:10.1093/fampra/cmag079.

背景

在宅医療では、多剤併用や複雑な服薬レジメンが一般的に認められる。しかし、これらが医師の感じる負担にどのような影響を及ぼすかは、十分に明らかになっていない。本研究では、在宅医療において、多剤併用および服薬レジメンの複雑さが、医師の感じる負担とどのように関連しているかを検討した。

方法

日本国内の7つの在宅療養支援診療所および病院において、横断研究を実施した。在宅医療を受けている18歳以上の患者を対象に、医師が自記式質問票に回答した。薬剤数（3段階に分類）、服薬レジメン複雑性指数の日本語版（MRCI-J）スコア（四分位に分類）と、医師が感じる負担との関連を検討した。医師が感じる負担は、0～100 mmの視覚的アナログ尺度（VAS）を用いて評価した。分析には線形混合効果モデルを使用し、医師をランダム効果として扱った。

結果

506人の患者からデータを収集し、そのうち503人を分析対象とした。患者の平均年齢は82.4歳で、服用薬剤数の中央値は6剤であった。医師が感じる負担の平均スコアは33.6 mmであった。過剰な多剤併用とMRCI-Jスコアが最も高い四分位に属することは、共変量で調整した後も、医師の負担の増大と有意に関連していた。過剰な多剤併用における回帰係数は8.20（95%信頼区間：4.07–12.33）、MRCI-Jスコアの最高四分位における回帰係数は7.84（95%信頼区間：3.61–12.07）であった。

結論

在宅医療において、過剰な多剤併用および複雑な服薬レジメンは、医師の負担の増大と有意に関連していた。これらの結果は、医師の業務負担を軽減するために、地域薬剤師との多職種連携を通じて薬物療法を最適化することの潜在的な有益性を示している。この負担を軽減するための効果的な介入方法を明らかにするには、さらなる研究が必要である。

感想

結果としては当たり前。医師の負担増大がそこまで重要なアウトカムなのかという疑問はあります。あまりに処方が複雑すぎると、かえってdo処方が増えるような気がしますが、医師はそのことを負担だと感じているのかな、というのが次の疑問として抱きました。

デジタルツールの実装

 Lambooij AC, van der Worp H, van Noort E, et al. Implementation of an evidence-based app to improve healthcare for female urinary incontinence: identification of implementation strategies using the consolidated framework for implementation research-expert recommendations for implementation change matching tool. Fam Pract. 2026;43(6):cmag082. doi:10.1093/fampra/cmag082.

背景

女性の尿失禁は女性の約3人に1人に影響を及ぼしており、十分でない対応がなされていることも多い。アプリを用いた治療法であるURinControlは、費用対効果が高いことが示されている。しかし、オランダのプライマリ・ケアにおける導入は限定的である。本研究の目的は、導入における主要な障壁を明らかにし、プライマリ・ケアの現場でURinControlの利用を促進するための実施戦略を開発することである。

方法

オランダの家庭医、地域薬局の薬剤師、および診療所または地域薬局で働く支援スタッフを対象に、横断的質問紙調査を実施した。実施上の障壁は、実装研究のための統合フレームワーク（CFIR）を用いて特定した。実施戦略の候補は、CFIRと実装変更に関する専門家推奨（ERIC）を組み合わせたマッチングツールを用いて選定した。

結果

合計174人の医療従事者が質問紙に回答した。家庭医と薬局の双方に共通する主な障壁として、アプリの相対的な優位性に対する疑問、尿失禁およびアプリに関する知識不足、組織上の制約、患者のデジタルスキルの不足が挙げられた。薬局では、尿失禁について話し合う機会が限られていることや、費用負担に関する懸念も追加の障壁として認められた。これらの結果に基づき、5つの実施戦略が開発された。

解釈

尿失禁に対するエビデンスに基づくデジタルアプリをプライマリ・ケアに効果的に導入するには、医療従事者の認知度や知識を高め、支援体制を整えるとともに、デジタルヘルスツールを日常診療に構造的に組み込む必要がある。また、eHealthの受容を促進するための、より広範な政策的・社会的変化も求められる。さらに、本研究では、特定された障壁を、理論に基づく5つの個別化された実施戦略に変換した。これらは、医療従事者への教育、患者の参加促進、診療ワークフローへの統合、費用負担への対応、そしてオランダ全土の日常診療における家庭医療診療所と地域薬局の連携を対象としている。

感想

デジタルツールの実装に関する研究。今時だなとも思いますし、どのようにしたら実施できるかを検討することはとても大事だと思います。

ACP、ホスピスと主介護者との関係

 Dong Y, Lum HD. Caregiving relationships, advance care planning, and hospice use in later life. J Am Geriatr Soc. 2026 Oct 19. doi:10.1111/jgs.70791.

背景

高齢期において、主たる介護者との関係性が、ホスピスの利用やアドバンス・ケア・プランニング（ACP）と関連しているかどうかについては、ほとんど明らかになっていない。本研究では、主たる介護者との関係性によって、ホスピスの利用およびACPにどのような違いがあるかを検討した。

方法

Gateway Harmonized Health and Retirement Studyの終末期データを用い、第12波以降のデータを分析対象とした。対象者は、60歳以上で死亡した3,952人であった。

介護者のカテゴリーは、主たる介護者の関係性に基づき、配偶者・パートナー、子ども・孫、その他の親族、親族以外のインフォーマルな介護者に分類した。これらに加えて、フォーマルな介護サービスのみを利用している場合、および特定の介護者が確認されない場合も、独立したカテゴリーとして設定した。

ホスピス利用については多変量ロジスティック回帰分析を用いて推定した。また、4つのインフォーマルな主介護者カテゴリー間の全体的な差を共同Wald検定によって評価し、ACPを介した間接的な関連については、確率尺度による分解分析を行った。

結果

インフォーマルな主介護者が特定されていた死亡者において、ホスピス利用には、介護者との関係性による全体的な差は認められなかった。

配偶者・パートナーが主介護者である場合と比較すると、介護者が特定されていない場合（OR 0.46）、およびフォーマルな介護サービスのみを利用していた場合（OR 0.62）には、ホスピス利用が少なかった。

一方、子ども・孫が主介護者であることは、ACPが行われる確率の3.87パーセントポイントの上昇と関連していた。ただし、子ども・孫が主介護者であることとホスピス利用との関連において、ACPを介した間接的な関連は小さく、0.39パーセントポイントであった。

結論

ホスピス利用は、特定のインフォーマルな主介護者との関係性に集中しているわけではなかった。一方、ACPについては、介護者との関係性による違いがより明確に認められた。これらの結果は、事前のケア計画と、最終的なサービス利用との間には違いがあることを示している。また、介護者との続柄だけでなく、介護者の存在や、より広い介護を取り巻く状況を考慮することの重要性を示唆している。

Key points

インフォーマルな主介護者が特定されている高齢死亡者では、配偶者・パートナー、子ども・孫、その他の親族、親族以外の介護者という4つのカテゴリー間で、ホスピス利用に全体的な差は認められなかった。

子ども・孫が主介護者であることは、ACPの実施率の高さと関連していたが、ホスピス利用の増加とは関連していなかった。このことは、ケアの事前計画と最終的なサービス利用との間に違いがあることを示している。

介護者との関係性は、最終的に誰がホスピスを利用するかを区別するよりも、終末期のケア計画がどのように行われるかを理解するうえで、より有用な情報となる可能性がある。

感想

続柄だけから介護支援の有無を推測するのではなく、誰が介護に関わっているのかを具体的に把握する方が良い、ということかなと思い亜mした。

誤嚥性肺炎予防のための入院時スクリーニングプロトコル

 Yamauchi T, Ikebuchi M, Toyoda H,  et al. Admission dysphagia screening and hospital-acquired aspiration pneumonia in general wards: a retrospective cohort study. J Gen Intern Med. 2026 Oct 26. doi:10.1007/s11606-026-10770-3.

背景

高齢化に伴い、誤嚥性肺炎の発生率は増加している。誤嚥性肺炎は予防できる可能性があるため、入院時に系統的な嚥下評価を行うことで、誤嚥性肺炎のリスクが高い患者を特定できる可能性がある。当院では一般病棟において、看護師主導の嚥下障害スクリーニングプロトコルを導入した。このプロトコルでは、摂食評価ツール10（EAT-10）に続いて、反復唾液嚥下テスト（RSST）および食事場面の観察を実施する。

目的

入院時の嚥下障害スクリーニングと、入院後に発症する誤嚥性肺炎（HA-AP）の発生率との関連を評価すること。

研究デザイン

後ろ向きコホート研究。

対象

2022年3月から2023年2月までに一般病棟へ入院した成人患者12,374人。内訳は、プロトコル遵守群10,947人、非遵守群1,427人であった。

主要評価項目・測定方法

HA-APは、まず、日本の通常診療において診療報酬請求目的で記録されたICD-10コードJ69.0～J69.9に基づいて特定した。その後、特定されたすべての症例について、研究者が診療録を確認し、該当することを検証した。年齢、性別、BMI、嚥下障害に関連する併存疾患、悪性腫瘍、手術、内視鏡処置、放射線治療、化学療法、および入院月で調整した上で、修正ポアソン回帰分析を用いてリスク比（RR）を推定した。

主な結果

HA-APの発生率は、プロトコル遵守群で非遵守群よりも低かった（0.8%対2.1%）。脳血管疾患、認知症、呼吸器疾患は、HA-APの発生率上昇と関連していた。多変量調整後も、プロトコルの遵守はHA-APリスクの低下と独立して関連していた（RR 0.424、95%信頼区間 0.272–0.663、p<0.001)。このリスク低下との関連は、疾患カテゴリー全般で認められ、特に悪性腫瘍を有していない患者および手術を受けた患者で顕著であった。

結論

一般病棟において、入院時の嚥下障害スクリーニングプロトコルを遵守することは、入院後誤嚥性肺炎のリスクが有意に低いことと関連していた。入院時に系統的な嚥下評価を実施することは、入院後誤嚥性肺炎の予防を目的とした取り組みの有用な構成要素となる可能性がある。

感想

具体的なスクリーニングは以下の三段階だそうです。

1. EAT-10（摂食評価ツール10）：入院時に質問紙を用いて嚥下障害のリスクを評価する。
2. RSST（反復唾液嚥下テスト）
3. 食事場面の観察：実際の食事中の様子を観察し、嚥下障害の徴候を確認する。

実際の体制としては

• 看護師主導で実施する。
• 入院後24時間以内にスクリーニングを完了する。
• 結果に基づいて嚥下リスクを判定し、必要に応じて専門職への紹介や適切な対応につなげる。
• 多職種間の情報共有や食事場面の継続的な観察も、想定される重要な要素である。

著者らは、スクリーニングによる早期リスク把握に加え、以下のような一連のケアプロセスが効果に寄与した可能性を指摘しています。

• 多職種間の情報共有
• 食事場面の注意深い観察
• 必要な専門職への迅速な紹介
• 患者の状態に応じた適切な管理

単にスクリーニングしたから効果が出たというものではないのでしょう。しっかりと多職種連携してリソース割いてやらないといけないのでしょう。

認知症患者の不安・抑うつ

 Nimmons D, Aboughdir M, Walters K, Cooper C, Renukanthan A, Chew-Graham CA, et al. Identification of anxiety and depression in community-dwelling people with dementia: a multiperspective qualitative study. Br J Gen Pract. 2026 Oct 26. doi:10.3399/BJGP.2025.0639.

背景

認知症のある人では不安や抑うつの症状がよくみられる。しかし、これらの症状をほかの症状と区別することは難しく、見逃されたり、適切に認識されなかったりすることがある。

目的

地域で生活する認知症のある人において、不安や抑うつの症状がどのように認識され、理解されているのかについて、本人、介護者、医療・福祉専門職それぞれの視点から明らかにすること。

研究デザイン・対象

英国の地域で生活する認知症のある人のうち、不安や抑うつを経験している人、その介護者、およびプライマリ・ケアに従事する医療・福祉専門職を対象とした質的研究。

方法

56人の参加者を対象に、対面、電話、ビデオ通話による半構造化インタビューおよびグループインタビューを実施した。インタビューを録音・文字起こしし、リフレクシブ・テーマ分析によってデータを分析した。

結果

2つのテーマと6つのサブテーマが抽出された。

第1のテーマは「認識と診断に影響する要因」であった。不安や抑うつ、認知機能障害の症状には類似性があり、これによって認知症の診断が遅れる可能性があると、すべての参加者群が考えていた。医療・福祉専門職と介護者は、認知症が進行するにつれて生じる行動や感情反応の経時的な変化が、不安や抑うつの認識に役立つと考えていた。

医療・福祉専門職と介護者は、不安や抑うつの症状を認知症そのものに起因すると捉えることが多かった。しかし、ほかの併存疾患も症状に影響する可能性があるため、別の原因についても検討する必要がある。すべての参加者群が、性格などの状況的要因によって、不安や抑うつの現れ方が異なる可能性を指摘した。

第2のテーマは「援助を求めることへのスティグマ」であった。すべての参加者群が、文化的背景（民族性など）、症状の否認、症状を隠すことなどが、援助を求める行動に影響すると考えていた。

結論

認知症のある人における不安や抑うつの認識は複雑である。行動の変化、併存疾患、文化的背景、スティグマなどの要因を考慮することで、症状をより適切に認識できる可能性がある。

感想

N集めて労作だなと思う一方で、結果は何一つ新しいことがなく、つまらない研究だなと思ってしまいました。