医師を信頼していて、減薬なんて思いもよらない。

 Ie K, Linsky AM, Liu X, et al. Association between trust in healthcare providers and readiness to deprescribe in older adults: a cross-sectional comparative study in the United States and Japan. J Gen Fam Med. 2026 Oct 7. doi:10.1002/jgf2.70186.

背景

患者が医療提供者をどの程度信頼しているかが、薬剤中止（deprescribing）に対する準備性とどのように関連しているかを理解することは、適切な薬剤中止を進めるうえで重要である。本研究では、米国と日本のポリファーマシーを有する高齢者を対象に、この関連を検討した。

方法

横断的調査を実施した。日本では、川崎市の地域病院およびプライマリ・ケア診療所に通院する高齢者185人を対象とした。米国では、ピッツバーグの大学病院システム内の研究レジストリから高齢者107人を募集した。

両国の対象者は、同様の選択基準に基づいて募集された。具体的には、5種類以上の処方薬を使用していること、地域在住であること、服薬内容が安定していること、最近医師の診察を受けていること、認知症がないことを条件とした。

参加者は、薬剤中止に対する準備性を評価する11項目のPatient Perceptions of Deprescribing短縮版（6～30点）と、医療提供者への信頼を評価する尺度（5～25点）に回答した。

結果

医療提供者への信頼が高いほど、薬剤中止に対する準備性は低いという関連が、両国のサンプルで認められた。この関連について、調査対象国による有意な交互作用は認められなかった。服用薬剤数が多いことは、薬剤中止に対する準備性の高さと関連していた。米国の参加者は日本の参加者と比較して、薬剤中止に対する準備性（16.7点対15.4点、p < 0.05）と医療提供者への信頼（21.9点対19.8点、p < 0.001）がともに高かった。人口統計学的および臨床的特性を調整した後も、米国の参加者における薬剤中止への準備性の高さは維持されていた（調整後の差：+2.45点、p < 0.01）。

結論

医療提供者への信頼が高いことは、米国と日本の両方において、薬剤中止に対する準備性が低いことと一貫して関連していた。米国の高齢者は日本の高齢者と比較して薬剤中止への準備性が高かったものの、医療提供者への信頼と薬剤中止への動機づけとの関連は、両国で類似していた。この知見は、薬剤中止に関する共同意思決定を促進する介入を設計するうえで、患者と医療提供者の関係において信頼がどのように機能するかが重要であることを示唆している。

感想

ものすごく雑に言えば、医師を信頼している（盲従している？）人ほど、薬を減らすなんて考えてもいない、ということでしょうか。医師から減薬の提案があったらどのように反応するのかもしりたいですね。薬剤一つひとつに患者さんなりの物語がある場合があり（あの症状が辛かった時に敬愛する〇〇先生がこの薬を出してくれてそれで良くなったからずっと飲んでいます、という語りによく出会います）、その歴史を踏まえないと薬剤調整は難しいと思っているのですが、その実感とも合致します。質的ではなく量的でアプローチしているのもよいですね。

高齢者虐待と長期的健康アウトカム

 Ciamarra P, Violante MG, Porzio A, Grattagliano I, Campobasso CP, Corbi G. Mistreatment of older adults as a risk factor for long-term outcomes: a systematic review with meta-analysis. J Am Geriatr Soc. 2026 Nov 4. doi:10.1111/jgs.70812.

背景

高齢者虐待（mistreatment of older adults：MOA）と長期的な健康アウトカムとの関連については、ほとんど明らかになっていない。本研究の目的は、既存の文献を検討し、高齢者虐待が長期的な健康アウトカムのリスク因子とみなせるかどうかを明らかにすることである。

方法

2025年10月30日までに、MEDLINE、Scopus、Web of Science、PubMed、Cochrane CENTRALを対象としてシステマティック検索を実施した。高齢者虐待と、入院、死亡、慢性疼痛、身体機能障害、認知機能障害、うつ病などの長期的なアウトカムとの関連を評価し、比較対照群を設けている観察研究を対象とした。

バイアスリスクはROBINS-Eツールを用いて評価し、エビデンスの確実性はGRADEで評価した。研究プロトコルはPROSPERO（ID：1070462）に登録され、PRISMAガイドラインに従って実施された。効果推定値の統合にはランダム効果モデルによるメタ解析を用いた。有意水準は p < 0.05とした。

結果

文献検索では、合計74,797件の論文が抽出された。最終的に26件の観察研究が採用され、30,296,558人の高齢者が含まれた。そのうち、44,034人が虐待を受けた高齢者であり、30,252,524人は受けていない高齢者であった。

採用された研究の大部分はバイアスリスクが低いと評価され、残りの研究についても、懸念はあるものの重大な問題は認められなかった。GRADEによる評価では、エビデンス全体の確実性は高いと判断された。

ランダム効果モデルによる解析では、高齢者虐待は、有害な長期的アウトカムと有意に関連していた（log OR：0.75、95%信頼区間：0.48–1.04、p < 0.0001）。ただし、研究間には大きな異質性が認められた（I² = 98.85%）。ほとんどのサブグループ解析でも関連は有意であった。また、メタ回帰分析では、対象者の平均年齢および女性の割合は、この関連に有意な影響を及ぼしていなかった。

結論

高齢者虐待は、さまざまな長期的アウトカムの発生に関わる重要なリスク因子とみなすことができる。虐待は、入院、死亡、慢性疼痛、身体機能障害、認知機能障害、うつ病のリスク上昇と関連している。過小評価されている高齢者虐待という問題について、より一層の注意を払う必要がある。これは人権侵害であるだけでなく、高齢者の健康に対する追加的なリスク因子でもある。

キーポイント

世界的な高齢化に伴い、虐待を受けるリスクのある高齢者の数は増加し、公衆衛生上の課題となることが予想される。

高齢者虐待を予防することは、人権を守るだけでなく、集団レベルにおける有害な長期的健康アウトカムの負担軽減にもつながる可能性がある。

この論文が重要である理由

世界的な高齢化が進むなか、本研究は、高齢者虐待が長期的な健康アウトカムのリスク因子とみなせるかどうかを検討した初めてのメタ解析である。高齢者虐待をより適切に認識し、予防するための戦略を構築することが、喫緊の課題であることを示している。

感想

結果だけ見れば、そりゃそうかという内容ではあります。こうやってまとめるのは大事。

身体拘束を減らす現実的な取り組み

 Dasgupta M, Beker L, Tischenko A, Arora S, Wen C, Bell S. Reducing physical restraints in older adults on an acute care of the elderly service: a pragmatic before–after quality improvement initiative. J Am Geriatr Soc. 2026 Nov 11. doi:10.1111/jgs.70827.

背景

急性期病棟では、効果が乏しく、潜在的な有害性を伴うにもかかわらず、身体拘束が使用されることがある。本研究では、大学病院の高齢者急性期医療サービスに入院した高齢患者における身体拘束の使用を減らすため、質改善プロジェクトを実施した。

方法

非ランダム化の前後比較研究として、通常の朝の回診時に身体拘束を受けている患者を特定し、チームの老年医学専門看護師（geriatric nurse practitioner）が担当した。身体拘束を減らすための個別的な対応策を検討した。また、代理意思決定者に対して、身体拘束の有害性と有効性の乏しさについて説明し、拘束の使用に関する意思決定に家族の意見を反映させた。こうした話し合いの内容は診療録に記録した。さらに、病院の身体拘束に関する方針を変更し、すべての身体拘束に医師の指示を必要とするとともに、その指示は24時間後に失効することとした。患者は入院期間中追跡され、これらの取り組みを導入する前後の、それぞれ同程度の6か月間（期間1・期間2）について、身体拘束（体幹、骨盤、四肢の拘束）の使用状況を比較した。

結果

調整後の解析では、身体拘束を一度でも受けた患者の割合は、期間1の44.9%（95%信頼区間：41.2–48.6%）から、期間2には37.2%（95%信頼区間：33.7–40.7%）へと減少した（p < 0.003）。また、身体拘束を受けていた期間の中央値は、2.27日（95%信頼区間：1.94–2.61日）から1.48日（95%信頼区間：1.28–1.67日）へと短縮した（p < 0.001）。ベンゾジアゼピン系薬剤や神経遮断薬の使用、転倒の増加は認められなかった。むしろ、期間2では向精神薬の使用が少なくなる傾向がみられた。また、暴力的な出来事は期間2で減少していた（p < 0.05）。

結論

複数の戦略を組み合わせることで、高齢者急性期医療サービスにおける高齢患者の身体拘束使用を減少させることができた。この結果は、身体拘束の使用状況を継続的にモニタリングするとともに、病院が身体拘束を減らすための質改善プログラムを導入する必要性を示唆している。

キーポイント

この質改善の取り組みにより、追加の予算を投入することなく、身体的な疾患を有する入院高齢患者における身体拘束（足首、手首、体幹）の実施割合と実施期間を減少させることができた。その際、転倒、暴力的な出来事、向精神薬の使用は増加しなかった。

この取り組みの重要な要素は、身体拘束の削減に日々一貫して取り組むこと、老年医学の専門知識を持つスタッフの存在、そして管理者や他のチームメンバーからの支援と協力であった。

行動変容には、正式な追加教育よりも、状況に応じた支援や安心感の提供が影響していた。具体的には、ベッドサイドでの興奮・緊張を和らげる技術、身体拘束の有害性や有効性の乏しさについて家族やスタッフに説明したうえでの意思決定、こうした話し合いの診療録への記録、病院方針の変更などが含まれていた。

この論文が重要である理由

このプロジェクトは、スタッフの頻繁な入れ替わりなど急性期医療に特有の課題を抱え、資源も限られている、すでに余裕のない医療システムの中で実施された。

チームによる支援的なアプローチ、十分な情報に基づき記録された意思決定、そして方針の変更を活用することで、身体拘束の使用を減らせることを示している。

感想

単純な前後比較なのですが、理想的な環境ではなく、現実の厳しい医療体制においてでも、身体拘束を安全に減らすことができることを示したという点で、秀逸だと思います。それにしても44.9％も37.2%も高すぎでは？日本だと15%超えていたら減算なので、もともとかなり改善の余地があったのかなとも思います。

医師の安定が患者の安心につながる

 Herrero-Rubí J, Hortal CJ, García CM,  et al. Who will I find behind the door? Perspectives of chronically ill patients after the loss of their regular general practitioner in southern Spain. Br J Gen Pract. 2026 Nov 11. doi:10.3399/BJGP.2026.0018.

背景

継続的な医師患者関係（relational continuity）は、質の高いプライマリ・ヘルスケア（PHC）を構成する重要な要素である。現在、世界的にPHCが危機に直面するなか、医療従事者の不安定な雇用や頻繁な交代によって、この側面が損なわれている。

目的

スペイン南部において、かかりつけ総合診療医（regular general practitioner: RGP）を持たない慢性疾患患者が、医師の頻繁な交代によってどのような影響を受けているかを明らかにし、それらの経験とPHCの機能および質との関連を検討する。

研究デザイン・設定

2024年を通じて、スペインのグラナダ県のプライマリ・ヘルスケア施設で実施された質的研究。

方法

かかりつけ総合診療医を持たない慢性疾患患者26人に半構造化インタビューを実施した。インタビュー内容は、患者の主観的な経験とプライマリ・ヘルスケアに対して付与する意味を捉えるため、グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。

結果

医療従事者が頻繁に交代する状況に直面し、患者は不信感、苛立ち、見捨てられたという感覚を訴えた。受診のたびに異なる医師に診てもらい、異なる医療従事者に健康上の問題を繰り返し説明しなければならないことは、患者の医療経験を損なうものと受け止められていた。患者は、以前かかりつけ医がいたときの価値を振り返り、より質が高く効率的な診療、受診の障壁の少なさ、そして現在では得られなくなった心理的・情緒的支援について語った。

結論

継続性の不足は、医師と患者の関係性の構築を妨げる可能性がある。参加者は、継続的な関係があることで、より手厚い支援、信頼の向上、患者のニーズに応じたプライマリ・ヘルスケアが実現すると捉えていた。このような状況において、医療従事者の不安定な配置は、患者の苛立ちや不満、医療への信頼低下につながる可能性がある。これらの知見は、慢性疾患患者にとって、アクセスしやすく、支援的で、臨床的にも信頼できるプライマリ・ケアを維持するためには、医療従事者の安定した配置が重要であることを示唆している。

感想

スペインでは、医師不足、短期契約、過重労働などによって、かかりつけ医が頻繁に交代する問題が生じており、慢性疾患を持つ患者のうち同じ医師に5年以上継続して診てもらっている人は45%にとどまるようです。医師が安定して仕事に従事できることは患者の安心に必要だという観点はとても大事だと思います。

妊娠高血圧後の自宅血圧測定の阻害因子と促進因子

 McLaughlin MM, Castaneda LM, Levine K,  et al. Barriers to and Facilitators of Postpartum Home Blood Pressure Monitoring after Hypertensive Disorders of Pregnancy: A Qualitative Study. J Gen Intern Med. 2026 Nov 9. https://link.springer.com/article/10.1007/s11606-026-10953-y

背景

妊娠高血圧症候群（HDP）は米国の妊娠の10%以上に影響し、生涯にわたる心血管疾患リスクが約2倍高くなることと関連している。産後の家庭血圧モニタリング（HBPM）は、HDP後の健康転帰を改善するが、実臨床では導入率と継続率の両方に課題が残されている。

目的

産後の家庭血圧モニタリングを妨げる要因と促進する要因を明らかにし、今後の実装戦略に役立てる。

研究デザイン

個別の半構造化インタビューを実施した。

参加者

カリフォルニア大学サンフランシスコ校で募集した、妊娠高血圧症候群を経験した産後女性26人。

方法

2025年1月から12月にかけてインタビューを実施した。Capability（能力）、Opportunity（機会）、Motivation（動機）、Behavior（行動）からなるCOM-Bモデルに基づく迅速質的分析を用いて、産後の家庭血圧モニタリングの阻害要因と促進要因を特定した。

主な結果

産後の家庭血圧モニタリングを妨げる要因は、COM-Bモデルのすべての領域に及んでいた。

主な阻害要因は以下のとおりであった。

• 血圧測定方法や、妊娠高血圧症候群がもたらす長期的な心血管リスクに関する知識不足
• 産後の記憶力や注意力の低下
• 新生児の育児による他の要求との競合
• 日常生活のリズムの乱れ
• 産後ケアの分断
• 血圧計に対する保険適用の制限
• 分娩に関連するトラウマや不安

一方、促進要因として以下が挙げられた。

• 妊娠高血圧症候群に関する事前の知識
• 日常生活の習慣に血圧測定を組み込むこと
• 医療機関で血圧計の測定精度を確認してもらうこと
• Bluetooth対応血圧計を用い、測定データを電子カルテに自動送信すること
• 医療チームに対する責任感
• 長期的な心血管リスクへの懸念
• 子どものために健康でいたいという動機

結論

妊娠高血圧症候群を経験した女性の産後の家庭血圧モニタリングへの取り組みには、COM-Bモデルの各領域にわたる、変更可能な阻害要因と促進要因が存在することが明らかになった。これらの阻害要因に対処し、促進要因を活用した対象者に合わせた介入によって、産後の家庭血圧モニタリングの導入率を改善できる可能性がある。今後の研究では、これらの知見をもとに、このハイリスク集団に向けた実装戦略を開発し、その効果を検証する必要がある。

感想

産後の家庭血圧測定が継続されない理由を探索しています。

育児による時間的・認知的負担、産後ケアの分断、血圧計の費用負担、分娩に関連するトラウマなど、個人の努力に寄与できない要因が示されています。促進因子を高める介入が必要なのですね。その問いを問うこと自体に価値のあるような研究だと思います。

障害のある医師の経験と認識

 Rimawi H, Earp BD, Luhrmann TM, Maitra A. Disability and Belonging in Medicine: A Qualitative Study of Physicians with Disabilities. J Gen Intern Med. 2026 Nov 10. doi:10.1007/s11606-026-10947-w.

背景

病気や障害に関して、医師は通常、ケアを提供する側として捉えられており、自身が障害を経験する人である可能性はあまり認識されていない。医学教育や臨床実践を通じて、障害が医師の経験にどのような影響を及ぼすかを検討した実証研究は限られている。

目的

障害のある医師が医学教育および臨床実践をどのように経験しているか、また、障害に関する経験が患者ケア、専門職間の関係、キャリア形成とどのように関連しているかを明らかにする。

研究デザイン

半構造化インタビューとテーマ分析を用いた質的研究。

参加者

障害があると自己認識し、米国障害者法（ADA）における障害の基準を満たす、米国の医師および卒後医学研修中の医師18人。専門領域や研修段階は多岐にわたっていた。

方法

2023年8月から2024年1月にかけて、Zoomを用いてインタビューを実施した。録音したインタビューを逐語的に文字起こしし、帰納的な反復コーディングとテーマ分析によって分析した。分析上の解釈には、Kaferの障害に関する政治的・関係論的モデルを用いた。

主な結果

参加者は、障害によって患者の経験への理解が深まり、患者中心のケアへの取り組みが強まるなど、臨床実践に影響が生じていると述べた。

患者からは概ね支持的な反応が得られていた一方で、多くの参加者が同僚からのスティグマを経験していた。また、医師は障害がないことを前提とするなど、医学界の文化における障害者差別的な信念や期待に直面していた。

一部の参加者は、障害に対する羞恥心や障害を隠そうとする行動、同僚に負担をかけないようにする努力についても語った。

さらに、参加者は、複雑で負担の大きい、断片化された合理的配慮の申請・調整プロセスを経験していた。こうしたプロセスは、研修の進行、専門領域の選択、場合によっては臨床医学への継続的な従事にも影響を及ぼしていた。

結論

障害のある医師は、患者ケアに独自の強みや視点をもたらす可能性がある一方で、帰属意識やキャリアの継続可能性に影響する偏見や構造的障壁に、依然として直面している。

これらの知見は、障害のある医師をより適切に支援し、障害を医療従事者の多様性を構成する重要な要素として認識するために、医療機関および認証評価機関のレベルで改革が必要であることを示している。

感想

障害を医師にとっての強みと認識しつつ、様々な障壁があることを示す、とても良い研究だと思います。医師のマチズモ文化には抗っていきたいと思っています。

インフルエンザの心血管イベントの負荷

 Lin Y, Chen W, Mukherjee S, Cheung JK,  et al. Estimating the population-level non-respiratory burden of severe influenza: a systematic review of methods and estimates. Lancet Healthy Longev. 2026 Nov 3;7:100934. doi:10.1016/j.lanhl.2026.100934.

インフルエンザは一般に呼吸器感染症として認識されているが、実際には重篤な非呼吸器系の転帰を悪化させたり、引き起こしたりすることもあり、こうした影響は疾病負担の評価において見過ごされがちである。これまでのレビューでは、インフルエンザに関連する死亡や入院の推定値に分析方法が及ぼす影響や、非呼吸器系の転帰について部分的に検討されてきた。しかし、対象となる疾患や重篤な転帰、特定の集団、あるいは特定の地域に限定されていた。重篤な非呼吸器系インフルエンザの疾病負担に焦点を当てた、より包括的な統合的検討は行われていなかった。この研究では、呼吸器疾患以外の重篤なインフルエンザ関連疾病負担と、その推定方法の両方を検討するため、52の国・地域から238件の研究を対象としたシステマティックレビューを実施した。

その結果、非呼吸器系の転帰はインフルエンザ全体の疾病負担の相当な部分を占めており、特に65歳以上の高齢者でその負担が大きいことが明らかになった。なかでも心血管イベントの影響は顕著であり、高齢者10万人あたり50人を超える死亡と60人を超える入院に寄与していた。疾病負担の推定値は、分析方法、原因疾患、研究期間によっても異なっていた。また、エビデンスの大部分は高所得国に集中しており、地理的な情報には重要な不足が認められた。

これらの結果は、インフルエンザの疾病負担評価や予防戦略において、呼吸器症状だけでなく非呼吸器系の影響も考慮すべきであり、特に高齢者においてその重要性が高いことを示している。また、公衆衛生政策や資源配分に役立つ、研究間・地域間で比較可能な推定値を得るためには、推定方法の標準化と、より幅広い地域を対象とした研究が必要である。

感想

インフルエンザ予防は心血管イベント抑制にも効果が見込めるということなのでしょう。インフルエンザ感染後のACSとか、研究が蓄積されてきている印象です。臨床家としては、ワクチン勧めることと、インフルエンザ感染後の種々の症状でACSの検査前確率を上げておくことでしょうか。