2026年11月19日木曜日

急性前庭症候群(JAMAレビュー)

 Edlow JA, Gold D. Acute vestibular syndrome. JAMA. Published online November 11, 2026. doi:10.1001/jama.2026.19524.


AVSは、以下の症状が急に出現し、24時間以上持続する状態と定義されている。

持続するめまい、または回転性めまい

悪心・嘔吐

自発眼振

姿勢保持の不安定さ

歩行のふらつき

頭部運動に対する不耐性

ただし、最近のデータではAVS患者の約50%に眼振が認められないことが示されている。また、症状の持続時間が24時間未満であっても、診断のアプローチは同じである。


主な原因

末梢性疾患:前庭神経炎、迷路炎、稀にメニエール病

中枢性:脳卒中、多発性硬化症、前庭性片頭痛、薬物有害反応、Wernicke脳症

末梢性の原因では前庭神経炎が最も多く、AVSの約40%を占める。

中枢性の原因では脳卒中が最も多く、AVSの10〜25%を占める。

救急外来で評価された303人の症例集積では、20%は原因が特定されなかった。


診察として有名なのはHINTS

眼振については以下の通り

末梢性を示唆: 一方向性の水平性眼振(中枢性でも起こりうる)

中枢性を示唆: 方向交代性眼振、垂直性眼振、純回旋性眼振

自発眼振は前庭神経炎に特徴的だが、脳卒中患者の約半数にしか認められない。眼振がない場合も中枢性疾患に注意する必要がある。


一般神経学的診察として、複視、構音障害、測定障害、感覚障害、片側性の運動・感覚症状などは中枢性疾患を示唆する。

神経学的診察の異常所見は、中枢性疾患の検出において感度46.8%、特異度92.8%。

異常所見があれば中枢性疾患を強く疑うべきだが、正常であっても脳卒中を除外できない。

特に、新たな片側性難聴は中枢性疾患を示唆する重要な所見である。耳鏡所見が正常な場合には、血管性の原因を考慮する。

急性前庭症候群に片側性難聴を伴う患者770人を対象としたシステマティックレビューでは、58%に脳卒中が認められた。

(末梢性めまいである迷路炎は、めまいに難聴などの聴覚症状を伴う。診断には脳卒中の十分な除外が必要。)


歩行・姿勢は、眼振がない患者でも重要な評価項目である。

末梢性を示唆: 自立歩行が可能、またはごく軽い介助で歩行可能

中枢性を示唆: 自力で座位・立位を保持できない、または介助なしで歩行できない

前下小脳動脈(AICA)領域の脳卒中患者では、壁や他者につかまらずに歩けた患者はいなかったという報告がある。


HINTSは、神経耳科専門医が実施した場合、中枢性疾患に対する感度は100%。

一方、14件の観察研究、1781人を対象としたメタ解析では、感度93%、特異度83%であった。

HINTSは適切な訓練を受けた医療者が実施することが重要。


HINTSを適切に実施する訓練を受けていない医療者は…

血管危険因子を評価する

眼振の性質を確認する

歩行・姿勢を評価する

一般神経学的診察を行う

診断が不確実な場合はMRIを検討する

訓練を受けていない医療者がHINTSを安易に実施・解釈することは避けるべきである。

個人的には、もちろん神経診察はしますが、HINTSのみを根拠に中枢性を除外することは私の技量ではできないなと思っています。どうしてもMRIに頼っています(当院のMRIは解像度が粗くて…)


画像検査については限界を把握しておくこと。

頭部単純CT: AVS患者全員にルーチンで行うことは推奨されない。虚血性脳卒中の検出感度は約20%と低い。

頭部MRI: 中枢性疾患が疑われる場合の優先的な画像検査。発症48時間以内のMRIでも、AVS患者における脳卒中検出感度は約80%である。

CTまたはMR血管撮影: 強い頭痛や頸部痛を伴う場合は、椎骨動脈解離を除外するために検討する。MRIも発症早期には脳卒中を見逃す可能性があるため、身体診察所見と合わせた判断が必要である。


前庭神経炎の治療

前庭機能障害に対する中枢神経系の代償を促す前庭リハビリテーション・運動療法が有効。

発症から3日以内の患者に対する短期間のステロイド投与は、ガイドラインで共同意思決定に基づく検討が推奨されている。

ただし、ステロイドのエビデンスの確実性は非常に低い。


脳梗塞であれば、それに準じた治療を。


私なりにポイントをまとめます。

AVSでは症状だけで末梢性・中枢性を鑑別できない。 脳卒中でも前庭神経炎と類似した症状を呈する。

眼振がないからといって脳卒中を否定できない。 AVS患者の約半数には眼振がない。

歩行・姿勢評価を必ず行う。 特に眼振がない患者では重要な評価となる。

HINTSは有用だが、適切な訓練が前提。 訓練を受けていない場合は、神経学的診察を行い、特に眼振、歩行、血管危険因子を評価し、必要に応じてMRIを行う。歩けない患者をそのまま帰さない。

頭部単純CTで脳卒中を除外しようとしない。 虚血性脳卒中に対する感度は約20%。早期MRIも感度に限界があるため、臨床所見との統合が必要。


大きく自分のプラクティスが変わることはないかなと思いました。めまい患者でMRI陰性の脳梗塞は度々出会います。診察手技にも限界があるので、私の場合、病歴がもっとも頼れるかなと考えています。持続時間が長くて歩けない患者は中枢性だとみなしておくというので良いのかなと思います。

2026年11月18日水曜日

MGUSレビュー(CMAJ)

 Khalife R, Lee A, Jimenez-Zepeda VH, Visram A. Diagnosis and management of monoclonal gammopathies. CMAJ. 2026 Nov 2;198(38):E1469-E1475. doi:10.1503/cmaj.251482.


意義不明の単クローン性ガンマグロブリン血症(MGUS)は無症状であることが多く、一般的な病態である。しかし、臨床的意義を有する単クローン性ガンマグロブリン血症(MGCS)や悪性腫瘍へ進展するリスクがある。

原因不明の貧血、腎疾患または蛋白尿、持続する限局性骨痛や骨病変、高カルシウム血症、末梢神経障害、アミロイドーシスを示唆する所見がある場合には、単クローン性ガンマグロブリン血症を鑑別に挙げる必要がある。

初期検査には、血清蛋白電気泳動、血清免疫固定法、血清遊離軽鎖(sFLC)測定が含まれる。

新たに単クローン性蛋白が検出された場合、または原因不明のsFLC比異常が認められた場合には、血液内科への紹介を検討する必要がある。低リスクMGUSと確定診断された後は、プライマリ・ケアでの経過観察が適切な場合もある。


本レビューの要点をまとめます。

MGUSは、形質細胞またはB細胞の単一クローンが、構造的に同一の免疫グロブリンまたはその構成成分を産生する病態である。

産生されるM蛋白は、完全な免疫グロブリンの場合もあれば、遊離軽鎖のみの場合もある。

M蛋白自体は無症状のこともあるが、組織への沈着、自己抗体様作用、補体活性化などを介して臓器障害を引き起こすことがある。

MGUSは一般的な前悪性状態であり、年齢とともに有病率が上昇する。

40~59歳:約2%

60~79歳:約3~6%

80歳以上:約7~13%


原因不明の腎障害や蛋白尿は重要な手がかりである。貧血で他のコモンな疾患を除外したのちの鑑別に残ることも。

MGCSも含めた疑うポイントは以下の通り

CRAB(高Ca血症、腎不全、貧血、溶骨性病変)のいずれかが原因不明で存在する場合、多発性骨髄腫を疑う。ただし、CRAB所見だけで診断が確定するわけではない。

原因不明の急性腎障害、慢性腎臓病、蛋白尿、アルブミン尿、顕微鏡的血尿で疑う

原因不明の貧血+腎障害、高Ca血症、骨症状でも疑う

HFpEF、心室壁肥厚、起立性低血圧、両側手根管症候群、巨舌、眼窩周囲紫斑とくれば、ALアミロイドーシス

進行性末梢神経障害、自律神経障害、運動失調、振戦で、IgM抗MAG抗体関連ニューロパチー、POEMS、ALアミロイドーシスなど

頭痛、視覚異常、粘膜出血、意識障害で、IgM関連過粘稠度症候群、Waldenströmマクログロブリン血症


疑えば血清蛋白電気泳動、血清免疫固定法、血清遊離軽鎖(sFLC)組み合わせると感度が高くなる(99.5%)

新たにM蛋白が検出された場合は、血液内科に紹介する。

血液内科で低リスクMGUSと確定され、専門医による継続診療が必要な臨床所見・検査所見がなければ、プライマリ・ケアでのフォローアップが可能。

初回診断から約6か月後に血算、Cre、Ca、SPEP、sFLCを測定する。

安定していれば、その後は2~3年ごとの検査が目安となる。(と書いていますが、実際は血液内科のアクセスがよければそちらでフォローしてもらうことが多いと思います。)

余命が限られている場合には、検査頻度を減らす、あるいは経過観察を終了することも検討できる。


MGRS(Monoclonal Gammopathy of Renal Significance)

単クローン性免疫グロブリンによって腎障害が生じる病態。

小さなクローンや低濃度、あるいは血清で検出できないM蛋白でも発症する。

腎生検によって腎障害とM蛋白の関連を確認し、病変を特定することが重要。

骨髄腫の診断基準を満たさなくても、クローンを標的とした治療が必要になる場合がある。


以下の項目についてはいまだはっきりしていない。

MGUSのスクリーニングや定期的なフォローアップによって、患者の健康アウトカムが改善するか。

低リスクMGUSに対して、どの程度の頻度で検査を行うのが最適か。

スクリーニングや経過観察によって、進展の早期発見、臓器障害の予防、生存率の改善が実現するか。

アイスランドで進行中のiStopMM研究は、MGUSのスクリーニングとフォローアップ方法を検証する大規模研究であり、今後の推奨の改善につながることが期待されている。

2026年11月17日火曜日

カナダでの鉄欠乏性貧血治療の健康格差

 Abolghasemi Taree N, Rich R, Zhu N, et al. Barriers and facilitators for management of iron-deficiency anemia in reproductive-aged women: perspectives of health care professionals in Alberta, Canada. CMAJ. 2026 Nov 2;198(38):E1457-E1468. doi:10.1503/cmaj.252102.


背景

鉄欠乏性貧血は、カナダの生殖年齢女性において一般的であるが、十分に管理されていないことが多い。また、社会的に不利な立場に置かれやすい集団では、その影響がより大きい。本研究では、カナダ・アルバータ州の生殖年齢女性における鉄欠乏性貧血の診断と管理について、医療従事者の視点から、特に健康格差の影響を受けやすい集団に関連する障壁と促進要因を明らかにすることを目的とした。


方法

2024年3月から6月にかけて、アルバータ州で半構造化インタビューを用いた質的研究を実施した。対象者は、アルバータ州で診療に従事し、鉄欠乏性貧血のある女性を診療している英語話者の医療従事者とした。公開されている名簿から、複数の専門領域にわたって目的的サンプリングとスノーボールサンプリングを用いて、メールで参加者を募集した。インタビューでは、診療パターン、障壁、促進要因、および考えられる介入策について尋ねた。十分なサンプルが得られたと判断した後、BraunとClarkeの反射的テーマ分析を用いて逐語録を分析した。


結果

家庭医、その他の専門医、薬剤師を含む13人の医療従事者にインタビューを実施した。健康格差と相互に関連する4つの主要テーマが明らかになった。

医師の知識・技能・診療ガイドライン遵守の不足

医療システムのインフラや資源の制約

患者中心のケアを提供するうえでの困難

ネットワーク形成と統合的な医療システムの不足

主なサブテーマとして、出血源への対処が見落とされていること、ガイドラインの使用に一貫性がないこと、性差別や苦痛を当たり前のものとして受け入れることの影響などがあげられた。生物心理社会的要因は、健康格差の影響を受けやすい集団において、医療へのアクセス、医療者への信頼、治療遵守に関する課題をさらに悪化させていた。また、治療を促進する要因よりも、治療を妨げる要因の方が多く特定された。


解釈

アルバータ州において、臨床医が認識する鉄欠乏性貧血の管理上の障壁は、患者、医療従事者、医療システム、社会という複数のレベルにまたがって存在している。健康格差を減らすためには、ガイドラインの統一、医療従事者への教育、医療人材の充実に加え、貧困などのより上流にある障壁に対処するため、社会に存在する資源や強みを活用することを含めた、多面的な介入が必要である。


感想

私は鉄欠乏性貧血の治療にハードルを感じたことがなかったので、どうしてこんな研究の着想になるのだろうと不思議でしたが、本文を読んで、たしかにこのようなカナダの医療提供体制であればさもありなんだと思いました。結果のセクションの一部を引用します。


鉄剤点滴を受けるための病院の特権

病院の診療権限が制限されていたため、地域の医師の多くは非経口鉄剤を処方できず、数少ない病院内または民間の点滴クリニックへの紹介を余儀なくされていた。参加者の何人かは、家庭医から点滴の診療権限を剥奪する政策変更が転換点だったと述べている。参加者は、公的資金による点滴プログラムでは、柔軟性に欠けるヘモグロビンとフェリチンの基準が適用され、その結果、拒否率が高く、待ち時間が6~9か月と長く、アクセスに不公平が生じていると指摘した。参加者によると、このため一部の医師は非常に不満を感じ、患者を点滴のために救急外来に送るという手段に訴えているという。


医療保険の適用範囲と費用

参加者は、経口鉄剤および一部の静脈内鉄剤療法に対する保険適用がないことによって生じる経済的負担を強調した。何人かは、経口鉄剤をカバーする薬剤プランに出会ったことがないと述べ、鉄欠乏は実質的に社会経済的問題であると指摘した。参加者は、デルイソマルトース第二鉄(モノヴァ―(R))などの新しい製剤には適用制限があり、民間保険に加入していない人は自己負担で支払わなければならないと指摘した。何人かは、すでに経済的に苦しい患者にとって、診療費が決定的な負担になると述べた。

2026年11月16日月曜日

医師を信頼していて、減薬なんて思いもよらない。

 Ie K, Linsky AM, Liu X, et al. Association between trust in healthcare providers and readiness to deprescribe in older adults: a cross-sectional comparative study in the United States and Japan. J Gen Fam Med. 2026 Oct 7. doi:10.1002/jgf2.70186.


背景

患者が医療提供者をどの程度信頼しているかが、薬剤中止(deprescribing)に対する準備性とどのように関連しているかを理解することは、適切な薬剤中止を進めるうえで重要である。本研究では、米国と日本のポリファーマシーを有する高齢者を対象に、この関連を検討した。


方法

横断的調査を実施した。日本では、川崎市の地域病院およびプライマリ・ケア診療所に通院する高齢者185人を対象とした。米国では、ピッツバーグの大学病院システム内の研究レジストリから高齢者107人を募集した。

両国の対象者は、同様の選択基準に基づいて募集された。具体的には、5種類以上の処方薬を使用していること、地域在住であること、服薬内容が安定していること、最近医師の診察を受けていること、認知症がないことを条件とした。

参加者は、薬剤中止に対する準備性を評価する11項目のPatient Perceptions of Deprescribing短縮版(6~30点)と、医療提供者への信頼を評価する尺度(5~25点)に回答した。


結果

医療提供者への信頼が高いほど、薬剤中止に対する準備性は低いという関連が、両国のサンプルで認められた。この関連について、調査対象国による有意な交互作用は認められなかった。服用薬剤数が多いことは、薬剤中止に対する準備性の高さと関連していた。米国の参加者は日本の参加者と比較して、薬剤中止に対する準備性(16.7点対15.4点、p < 0.05)と医療提供者への信頼(21.9点対19.8点、p < 0.001)がともに高かった。人口統計学的および臨床的特性を調整した後も、米国の参加者における薬剤中止への準備性の高さは維持されていた(調整後の差:+2.45点、p < 0.01)。


結論

医療提供者への信頼が高いことは、米国と日本の両方において、薬剤中止に対する準備性が低いことと一貫して関連していた。米国の高齢者は日本の高齢者と比較して薬剤中止への準備性が高かったものの、医療提供者への信頼と薬剤中止への動機づけとの関連は、両国で類似していた。この知見は、薬剤中止に関する共同意思決定を促進する介入を設計するうえで、患者と医療提供者の関係において信頼がどのように機能するかが重要であることを示唆している。


感想

ものすごく雑に言えば、医師を信頼している(盲従している?)人ほど、薬を減らすなんて考えてもいない、ということでしょうか。医師から減薬の提案があったらどのように反応するのかもしりたいですね。薬剤一つひとつに患者さんなりの物語がある場合があり(あの症状が辛かった時に敬愛する〇〇先生がこの薬を出してくれてそれで良くなったからずっと飲んでいます、という語りによく出会います)、その歴史を踏まえないと薬剤調整は難しいと思っているのですが、その実感とも合致します。質的ではなく量的でアプローチしているのもよいですね。

2026年11月15日日曜日

高齢者虐待と長期的健康アウトカム

 Ciamarra P, Violante MG, Porzio A, Grattagliano I, Campobasso CP, Corbi G. Mistreatment of older adults as a risk factor for long-term outcomes: a systematic review with meta-analysis. J Am Geriatr Soc. 2026 Nov 4. doi:10.1111/jgs.70812.


背景

高齢者虐待(mistreatment of older adults:MOA)と長期的な健康アウトカムとの関連については、ほとんど明らかになっていない。本研究の目的は、既存の文献を検討し、高齢者虐待が長期的な健康アウトカムのリスク因子とみなせるかどうかを明らかにすることである。


方法

2025年10月30日までに、MEDLINE、Scopus、Web of Science、PubMed、Cochrane CENTRALを対象としてシステマティック検索を実施した。高齢者虐待と、入院、死亡、慢性疼痛、身体機能障害、認知機能障害、うつ病などの長期的なアウトカムとの関連を評価し、比較対照群を設けている観察研究を対象とした。

バイアスリスクはROBINS-Eツールを用いて評価し、エビデンスの確実性はGRADEで評価した。研究プロトコルはPROSPERO(ID:1070462)に登録され、PRISMAガイドラインに従って実施された。効果推定値の統合にはランダム効果モデルによるメタ解析を用いた。有意水準は p < 0.05とした。


結果

文献検索では、合計74,797件の論文が抽出された。最終的に26件の観察研究が採用され、30,296,558人の高齢者が含まれた。そのうち、44,034人が虐待を受けた高齢者であり、30,252,524人は受けていない高齢者であった。

採用された研究の大部分はバイアスリスクが低いと評価され、残りの研究についても、懸念はあるものの重大な問題は認められなかった。GRADEによる評価では、エビデンス全体の確実性は高いと判断された。

ランダム効果モデルによる解析では、高齢者虐待は、有害な長期的アウトカムと有意に関連していた(log OR:0.75、95%信頼区間:0.48–1.04、p < 0.0001)。ただし、研究間には大きな異質性が認められた(I² = 98.85%)。ほとんどのサブグループ解析でも関連は有意であった。また、メタ回帰分析では、対象者の平均年齢および女性の割合は、この関連に有意な影響を及ぼしていなかった。


結論

高齢者虐待は、さまざまな長期的アウトカムの発生に関わる重要なリスク因子とみなすことができる。虐待は、入院、死亡、慢性疼痛、身体機能障害、認知機能障害、うつ病のリスク上昇と関連している。過小評価されている高齢者虐待という問題について、より一層の注意を払う必要がある。これは人権侵害であるだけでなく、高齢者の健康に対する追加的なリスク因子でもある。


キーポイント

世界的な高齢化に伴い、虐待を受けるリスクのある高齢者の数は増加し、公衆衛生上の課題となることが予想される。

高齢者虐待を予防することは、人権を守るだけでなく、集団レベルにおける有害な長期的健康アウトカムの負担軽減にもつながる可能性がある。


この論文が重要である理由

世界的な高齢化が進むなか、本研究は、高齢者虐待が長期的な健康アウトカムのリスク因子とみなせるかどうかを検討した初めてのメタ解析である。高齢者虐待をより適切に認識し、予防するための戦略を構築することが、喫緊の課題であることを示している。


感想

結果だけ見れば、そりゃそうかという内容ではあります。こうやってまとめるのは大事。

2026年11月14日土曜日

身体拘束を減らす現実的な取り組み

 Dasgupta M, Beker L, Tischenko A, Arora S, Wen C, Bell S. Reducing physical restraints in older adults on an acute care of the elderly service: a pragmatic before–after quality improvement initiative. J Am Geriatr Soc. 2026 Nov 11. doi:10.1111/jgs.70827.


背景

急性期病棟では、効果が乏しく、潜在的な有害性を伴うにもかかわらず、身体拘束が使用されることがある。本研究では、大学病院の高齢者急性期医療サービスに入院した高齢患者における身体拘束の使用を減らすため、質改善プロジェクトを実施した。


方法

非ランダム化の前後比較研究として、通常の朝の回診時に身体拘束を受けている患者を特定し、チームの老年医学専門看護師(geriatric nurse practitioner)が担当した。身体拘束を減らすための個別的な対応策を検討した。また、代理意思決定者に対して、身体拘束の有害性と有効性の乏しさについて説明し、拘束の使用に関する意思決定に家族の意見を反映させた。こうした話し合いの内容は診療録に記録した。さらに、病院の身体拘束に関する方針を変更し、すべての身体拘束に医師の指示を必要とするとともに、その指示は24時間後に失効することとした。患者は入院期間中追跡され、これらの取り組みを導入する前後の、それぞれ同程度の6か月間(期間1・期間2)について、身体拘束(体幹、骨盤、四肢の拘束)の使用状況を比較した。


結果

調整後の解析では、身体拘束を一度でも受けた患者の割合は、期間1の44.9%(95%信頼区間:41.2–48.6%)から、期間2には37.2%(95%信頼区間:33.7–40.7%)へと減少した(p < 0.003)。また、身体拘束を受けていた期間の中央値は、2.27日(95%信頼区間:1.94–2.61日)から1.48日(95%信頼区間:1.28–1.67日)へと短縮した(p < 0.001)。ベンゾジアゼピン系薬剤や神経遮断薬の使用、転倒の増加は認められなかった。むしろ、期間2では向精神薬の使用が少なくなる傾向がみられた。また、暴力的な出来事は期間2で減少していた(p < 0.05)。


結論

複数の戦略を組み合わせることで、高齢者急性期医療サービスにおける高齢患者の身体拘束使用を減少させることができた。この結果は、身体拘束の使用状況を継続的にモニタリングするとともに、病院が身体拘束を減らすための質改善プログラムを導入する必要性を示唆している。


キーポイント

この質改善の取り組みにより、追加の予算を投入することなく、身体的な疾患を有する入院高齢患者における身体拘束(足首、手首、体幹)の実施割合と実施期間を減少させることができた。その際、転倒、暴力的な出来事、向精神薬の使用は増加しなかった。

この取り組みの重要な要素は、身体拘束の削減に日々一貫して取り組むこと、老年医学の専門知識を持つスタッフの存在、そして管理者や他のチームメンバーからの支援と協力であった。

行動変容には、正式な追加教育よりも、状況に応じた支援や安心感の提供が影響していた。具体的には、ベッドサイドでの興奮・緊張を和らげる技術、身体拘束の有害性や有効性の乏しさについて家族やスタッフに説明したうえでの意思決定、こうした話し合いの診療録への記録、病院方針の変更などが含まれていた。


この論文が重要である理由

このプロジェクトは、スタッフの頻繁な入れ替わりなど急性期医療に特有の課題を抱え、資源も限られている、すでに余裕のない医療システムの中で実施された。

チームによる支援的なアプローチ、十分な情報に基づき記録された意思決定、そして方針の変更を活用することで、身体拘束の使用を減らせることを示している。


感想

単純な前後比較なのですが、理想的な環境ではなく、現実の厳しい医療体制においてでも、身体拘束を安全に減らすことができることを示したという点で、秀逸だと思います。それにしても44.9%も37.2%も高すぎでは?日本だと15%超えていたら減算なので、もともとかなり改善の余地があったのかなとも思います。

2026年11月13日金曜日

医師の安定が患者の安心につながる

 Herrero-Rubí J, Hortal CJ, García CM,  et al. Who will I find behind the door? Perspectives of chronically ill patients after the loss of their regular general practitioner in southern Spain. Br J Gen Pract. 2026 Nov 11. doi:10.3399/BJGP.2026.0018.


背景

継続的な医師患者関係(relational continuity)は、質の高いプライマリ・ヘルスケア(PHC)を構成する重要な要素である。現在、世界的にPHCが危機に直面するなか、医療従事者の不安定な雇用や頻繁な交代によって、この側面が損なわれている。


目的

スペイン南部において、かかりつけ総合診療医(regular general practitioner: RGP)を持たない慢性疾患患者が、医師の頻繁な交代によってどのような影響を受けているかを明らかにし、それらの経験とPHCの機能および質との関連を検討する。


研究デザイン・設定

2024年を通じて、スペインのグラナダ県のプライマリ・ヘルスケア施設で実施された質的研究。


方法

かかりつけ総合診療医を持たない慢性疾患患者26人に半構造化インタビューを実施した。インタビュー内容は、患者の主観的な経験とプライマリ・ヘルスケアに対して付与する意味を捉えるため、グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。


結果

医療従事者が頻繁に交代する状況に直面し、患者は不信感、苛立ち、見捨てられたという感覚を訴えた。受診のたびに異なる医師に診てもらい、異なる医療従事者に健康上の問題を繰り返し説明しなければならないことは、患者の医療経験を損なうものと受け止められていた。患者は、以前かかりつけ医がいたときの価値を振り返り、より質が高く効率的な診療、受診の障壁の少なさ、そして現在では得られなくなった心理的・情緒的支援について語った。


結論

継続性の不足は、医師と患者の関係性の構築を妨げる可能性がある。参加者は、継続的な関係があることで、より手厚い支援、信頼の向上、患者のニーズに応じたプライマリ・ヘルスケアが実現すると捉えていた。このような状況において、医療従事者の不安定な配置は、患者の苛立ちや不満、医療への信頼低下につながる可能性がある。これらの知見は、慢性疾患患者にとって、アクセスしやすく、支援的で、臨床的にも信頼できるプライマリ・ケアを維持するためには、医療従事者の安定した配置が重要であることを示唆している。


感想

スペインでは、医師不足、短期契約、過重労働などによって、かかりつけ医が頻繁に交代する問題が生じており、慢性疾患を持つ患者のうち同じ医師に5年以上継続して診てもらっている人は45%にとどまるようです。医師が安定して仕事に従事できることは患者の安心に必要だという観点はとても大事だと思います。